沿革
沿革
- 1885年(明治18年)
- 新田長次郎が大阪で製革業を創業
- 1888年(明治21年)
- わが国初の伝動用革ベルトの製造に成功
- 1906年(明治39年)
- 北海道でタンニンの製造を開始
- 1909年(明治42年)
- (資)新田帯革製造所を設立
- 1918年(大正7年)
- ゴムベルトの開発・販売開始
膠・ゼラチンの製造を開始
- 1945年(昭和20年)
- (株)新田帯革製造所
新田護謨工業(株)
新田膠質工業(株)の3社に分割、設立
- 1965年(昭和40年)
- (株)新田帯革製造所を新田ベルト(株)に社名変更
- 1968年(昭和43年)
- 大和郡山市に奈良工場を建設、移転
米社と合弁で(有)ニッタ・ムアーカンパニーを設立
- 1971年(昭和46年)
- 米社と合弁でユニッタ(株)を設立
- 1980年(昭和55年)
- 米国にNITTA INTERNATIONAL INC.設立
- 1982年(昭和57年)
- 新田ベルト(株)をニッタ(株)に社名変更
- 1983年(昭和58年)
- 米社と合弁でロデール・ニッタ(株)を設立
名張工場(三重県名張市)完成
- 1988年(昭和63年)
- (有)ニッタ・ムアーカンパニーを100%子会社とする
オランダにNITTA CORPORATION OF HOLLAND B.V.を設立
台湾に台湾霓塔股份有限公司を設立
- 1989年(平成元年)
- (有)ニッタ・ムアーカンパニーが韓国に合弁で韓国ニッタムアー(株)を設立
米国にNITTA INDUSTRIES OF AMERICA INC.を設立
- 1990年(平成2年)
- 株式を店頭市場に登録
- 1991年(平成3年)
- ドイツにNITTA INDUSTRIES EUROPE GmbHを設立
オランダのCONDEV HOLDING B.V.(現社名はNITTA HOLDING B.V.)を株式取得による子会社化
- 1992年(平成4年)
- (有)ニッタ・ムアーカンパニーをニッタ・ムアー(株)に組織変更
CI導入、企業革新運動「ニューウェーブ」を開始
現ニッタ名古屋ビル(名古屋市中村区)完成
- 1993年(平成5年)
- 米国子会社2社を合併し、社名をNITTA CORPORATION OF AMERICAに変更
- 1994年(平成6年)
- シンガポールにNITTA CORPORATION OF SINGAPORE PTE LTDを設立
- 1995年(平成7年)
- 大阪証券取引所市場第二部に上場
- 1996年(平成8年)
- 東京証券取引所市場第二部に上場
- 1997年(平成9年)
- 東京・大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定
- 1998年(平成10年)
- 現ニッタ本社ビル(大阪市浪速区)完成
- 2002年(平成14年)
- ユニッタ(株)をゲイツ・ユニッタ・アジア(株)に社名変更
- 2004年(平成16年)
- ロデール・ニッタ(株)をニッタ・ハース(株)に社名変更
中国に霓达摩尓科技(常州)有限公司および常州霓达摩尓伊藤金属有限公司を設立
- 2005年(平成17年)
- 中国に霓达精密传动(常州)有限公司、霓达摩尔(广州)软管有限公司を設立
- 2007年(平成19年)
- メキシコにNITTA MOORE MEXICO S. de R.L. de C.V.を設立
現ニッタビル(東京都中央区銀座)完成
高知工場(高知県香美市)完成
- 2009年(平成21年)
- ニッタ・ムアー(株)、ソナック(株)の2社を吸収合併
- 2010年(平成22年)
- 中国に霓达(上海)企业管理有限公司を設立
- 2012年(平成24年)
- インドにNITTA CORPORATION INDIA PVT.LTD.を設立
中長期経営計画(V2020)を策定
中国に霓达机电科技(常州)有限公司を設立
十勝地方の自社森林が環境省による“オフセット・クレジット”認証を取得
- 2013年(平成25年)
- ブラジルにNITTA BRAZILを設立
- 2015年(平成27年)
- タイにNITTA CORPOTATION (THAILAND) LIMITEDを設立
- 2016年(平成28年)
- カナダのConnect Conveyor Belting Inc.を株式取得による子会社化
- 2017年(平成29年)
- 浪華ゴム工業株式会社を株式取得による子会社化
ニッタ化工品株式会社を株式取得による子会社化
- 2019年(令和元年)
- 韓国ニッタムアー(株)を株式取得による100%子会社化
- 2020年(令和2年)
- ニッタ・ハース(株)をニッタ・デュポン(株)に社名変更
中長期経営計画(SHIFT2030)を策定
- 2022年(令和4年)
- 東京証券取引所プライム市場へ移行